〜保存修復課の氏名と基本業務〜

平成19年度から受け入れを始めた保存修復課のインターンシップでは、先の合意に基づいて、作品の取扱を一切行わない前提で就労体験型研修カリキュラムを作成した。作品の取扱を含む専門家養成型研修は将来の課題ではあるが、その場合でもカリキュラム編成は基本的に同じになると考えている。なぜなら、いずれの場合も、カリキュラムは館内で実践される保存修復課の基本的な業務に沿った内容を基礎ッドとしているためである。日常的には取り組むが少ない内容を教科書的に行うことはインターンシップとしては適切であるとは思わない。ただし、実際に「就労体験型」と「専門家育成」の研修を」を行う場合には、それぞれのカリキュラムにかけるぞ館には大きな差が出来る事は十分に予想できる。

基本的な業務とは、保存修復課が博物館の活動を支えるために組み立て、実施している診断、予防、修理を含んだ臨床保存である

また、研修では基本業務としての臨床保存を実践するための心構えとして、各自が自覚すべき氏名を重視している。保存修復課が掲げる氏名とは、①予防保存と修理保存の日常的実践、②保存修復に関係する研究及び教育の実践、③文化財の保護に対する社会的関心を高める努力、の③点である。特に日常的実践では、環境と作品に対して同時に働き掛ける必要がある。収蔵、展示、移動、調査に置いて文化財が保全されるように、安全な取扱方法と安全な環境を確保する。閑居管理による文化財の保全は、劣化の進行を抑制し、修理への依存度を小さくする。これによりオリジナリティーの劣化が軽減されることになる。公開、活用の繰り返しによって発生する軽微な損傷を見出した時には、機会あるごとに処置を行い、取扱い上の安全を図る。応急処置は損傷の拡大を抑制する。応急処置では安全な取扱いの確保が困難なほどに損傷が進行している場合には、本格修理によって原因を除去し、状態の安全をはかる。この時の処置内容は最小限の処置におさえ、オリジナリティーへの影響を極力抑える。

こうした使命の下、保存修復課の基本業務を優先度が高い順に示すと、①空気環境の計測・評価②作品の状態調査・診断③博物課の保管・展示環境の改善④作品に対する必要な処置の迅速な実践⑤作品の科学的調査による診断⑥長期的な保存計画の戦略的な立案、となる。そして、各業務に対する従事時間は、保存修復課の業務全般の運営に５％、作品あるいは環境の調査と診断に２５％、予防保存の実践に２５％、修理保存の実践に３５％教育及び普及活動に１０％を現在配分している。

参考文献　文化財の保存と修復より