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釈迦とトトロ

先日、燕三条駅前周辺で「濃い」友人達と楽しい宴会をしました。
今年が60年に一度の出雲大社と伊勢神宮の遷宮の年なのかどうかはわかりませんが、お釈迦様の話題が出ました。
釈迦が菩提樹の下で、35歳の誕生日の夜、ついに悟りを開いた。
その後45年間布教伝道を続けた末、80歳で入滅を迎えた。
釈迦は、相手の能力や性格などを見極めて説法を臨機応変に変えていたため、弟子たちの間には幾つもの教えが混在していた。
弟子たちはそれらを整理するため、「結集」と呼ばれる会合を持って確認しあってきた。しかし、没後、100年ほど立ちと次第に意見の対立が見られるようになり、釈迦の説いたことのみを正当とする「上座部」とときの流れに応じて伝統を改変すべきとする「大衆部」とに根本分裂した。
その後、大衆部は様々な要素を取り入れ世界中に広がり、上座部は古代インド文明圏から外へでることすらが出来なかった。
しかし、世界に広がった大衆部の教えは曖昧な部分が多く、原点を求めて、上座部の教えを求めた。つまり、どちらが良い悪いではなく、両方が必然であったと。光と影。右と左。男と女。
そんな話から、「風立ちぬ」の話題になり、「トトロ」への話題になる。
トトロには昔の日本の原風景や日本人の持つ情緒、子供の純粋さなどがふんだんに散りばめられているすばらしい作品です。
このトトロにも実は、都市伝説が有り、裏のトトロが存在するのです。それは、ネット検索していただければ直ぐに出てきますが、例えば、最後のシーンでなぜ、メイとさつきは病室に入らず、木の上から覗いていたのか?トトロという名前は実は「トロール」というhttp://homepage3.nifty.com/onion/monster/troll.htm 北欧の妖精から由来しているとか、またムーミンのモデルなったといわれています。トロールを見た人間は近い将来死んでしまうことから、死神とも呼ばれている説もあります。又、映像的には、池でメイのものとみられるサンダルが見つかる有名なシーンが有りますが、その前に、走っている時にメイのサンダルが脱げて、履き直すシーンが出てきますが、それが布石となっているのではないかとも言われています。
このへんにも宮崎アニメの緻密さ完成度の高さを感じることが出来ます。見る人によって、いろんな捉え方ができる表現方法で何度観ても新鮮さは失われません。

そして世界中の人々に愛されました。
そんなところに、釈迦とトトロの共通点を感じたのでした。
そういえば、昔、性能に優っていたベータ方式とVHS方式の熾烈な戦いをVHSが制したところにも、ヒントが有るように感じました。

伝統技術の継承と人材養成 其の一

セッションⅢー2より

国宝修理装潢試練名理事長 岡 岩太郎 氏講演より抜粋(平成22年現在)

「装潢」という言葉は、すでに八世紀に「正倉院文書」や「天平経」の奥書などの文献資料に現れ、装潢は表装と同義語として使われています。「装」は「よそおう」「潢」は「染める」意味で、古代においては、経巻や屏風を作成する過程で、紙を染め、形をを作る職人を「装潢手」「装潢師」と呼んでいたことがわかっています。現在の仕事は、装潢技術を使って文化財を修理することです。文化財と行ってもその対象は広範囲に渡りますが、そのなかの有形文化財、さらにその中の美術工芸品に含まれる絵画や書跡、歴史資料が仕事の対象です。

材質で言うと、紙や絹、板、土壁を素地とし、其の上に描かれた・書かれたものです。

文化財修理に用いる装潢技術の内容は、大きく2つに分けられます。仕立てる技術と本紙を修理する技術です。作家のてから離れた本紙は、それのみでは飾ることもほぞんすることも出来ません。そこで、掛軸や巻子、屏風、襖、冊子など長い年月の中で多彩な形式が生まれ、形作るという技術、そして傷んだ本紙を修理するという技術が、伝統技術として継承されて来ました。

 

東京国立博物館におけるインターン制度 其の七

博物館の日常業務は繁忙であり、その中で研修生を長期に渡り受け売れるのは困難無場合が多い。就労体験として外側からの観察を可能にするためには、用意周到な準備が必要となる。更に、専門家育成を目的としたインターンシップの場合には一層の準備を必要とする。一方、大学でも学生の興味や能力に適した受け入れ施設を探しだすのは容易なことではない。このような状況の中で、NPOの存在は博物館と大学をこおうか的に結びつける機能を持つ存在として、重要な組織と位置づける事ができる。NPOはインターンシップの受け入れ可能な博物館をリストアップすると同時に、インターンシップを希望売るが癖も登録し、両者の都合と希望を結びつける。大切なことは、研修を1箇所の期間のみで貫徹することにこだわることなく、複数の期間を利用できるように工夫することである。そのように考えることに寄って、各機関が持つ特徴と都合に合わせて、研修生のとって内容が豊かで、かつ受け入れ側にとっては負担の少ないカリキュラムを作成することが可能になる。研修生はカリキュラムに従って、それぞれの時期に応じた期間に出向き、一定期間の研修を受ける。このような仕組みによれば、複数の現場を体験する事によって現場感覚をより高める事ができる研修となるだろう。更に、こうした過程を踏みことは、自己の関心を明確にし、勝具体的な疑問点を意識することに繋がる。このレベルにまで達した関心や疑問に応えるためには、前述したような各分野の専門家を講師ついて配した専門家養成実践セミナーが必要二なってくるだろう。

これまでに述べてきた各要素は、げんざいの日本にはすでに存在している。それらは社会的なインフラストラクチャーである。ここを繋ぎあわせたす号的な観点から社会に貢献することが出来ないのである。文化財の保存を担う新しい人材の育成に足して、我が国がこれまでに形成してきた文化財保護のための社会インフラの有効な活用が大きな可能性を広げてくれるはずである。

そのためには、大学・博物館・美術館、そしてNPO の連携がまず何より大切であり、中でもNPOの接着剤としての役割に期待するところが大きい。文化財の保存のための守りては、社会全体で協力して育成することがこれからの重要な目標である。

20130821

参考文献  文化財の保存と修復より

東京国立博物館におけるインターン制度 其の六

〜現行制度から次の段階へ〜

保存修復課がインターンを受け入れるためには、インターン生は実物作品の取扱いを行わないという点に関する全館的なコンセンサスの形成が前提で有った。取扱で発生した事故に関する責任と保証について、現状では館内にいて、また学生が所属する大学との間において十分な整理がなされていないためである。その為インターンシップの内容は就労体験学習であって、専門家養成研修ではない。一方では、平成20年から専門が講師陣を揃えたNPO法人文化財保存支援機構との共催による「文化財保存修復家養成実践セミナー」を開始しているが、こちらも同様に具体的な作品の取扱に関しては現行では課題がある。しかしながら、博物館業務の中でお香¥なう研修と専門家講師陣による実践セミナーは、いずれも文化財保存の取り組みに関する実践と応用とはいかなるものであるかを具体的に理科できる機会であり、実際の臨床現場が持つ臨場感を研修生が感じ取ることが出来る内容になっている。

img013大学における文化財の保存学に関する教育はあくまでも基礎を中心とした内容である。又、そうでなければならない。基礎部分の習得を目的とし、かつ教育が大学内での講義に限定されているとすれば、現場感覚にかけた教育環境になることは避けられない。

その為現場感覚を理解することのない学生が育ち、そのことはすなわち実践能力が低いことになる。しかしそれは、大学教育の菜kではあたりまえの事であり、それを補うのが博物館や美術館などの社会の組織である。これまでの大学と博物館は、学芸員過程の博物館学の中で、短期の実習の場として協力しあう程度の関係でしか残念ながらなかった。学生は線も的な関心を持ってその場に臨むことなく、一方の博物館も専門家養成の場として受け入れる準備を行っているわけではない。

しかし、今日行われているインターンシップは、就労体験型は大学と社会が明確な目的で連携する新たな段階に入ったと考える事ができる。

参考文献 文化財の保存と修復より

 

 

東京国立博物館におけるインターン制度 其の三

〜保存修復課の氏名と基本業務〜

平成19年度から受け入れを始めた保存修復課のインターンシップでは、先の合意に基づいて、作品の取扱を一切行わない前提で就労体験型研修カリキュラムを作成した。作品の取扱を含む専門家養成型研修は将来の課題ではあるが、その場合でもカリキュラム編成は基本的に同じになると考えている。なぜなら、いずれの場合も、カリキュラムは館内で実践される保存修復課の基本的な業務に沿った内容を基礎ッドとしているためである。日常的には取り組むが少ない内容を教科書的に行うことはインターンシップとしては適切であるとは思わない。ただし、実際に「就労体験型」と「専門家育成」の研修を」を行う場合には、それぞれのカリキュラムにかけるぞ館には大きな差が出来る事は十分に予想できる。

基本的な業務とは、保存修復課が博物館の活動を支えるために組み立て、実施している診断、予防、修理を含んだ臨床保存である

また、研修では基本業務としての臨床保存を実践するための心構えとして、各自が自覚すべき氏名を重視している。保存修復課が掲げる氏名とは、①予防保存と修理保存の日常的実践、②保存修復に関係する研究及び教育の実践、③文化財の保護に対する社会的関心を高める努力、の③点である。特に日常的実践では、環境と作品に対して同時に働き掛ける必要がある。収蔵、展示、移動、調査に置いて文化財が保全されるように、安全な取扱方法と安全な環境を確保する。閑居管理による文化財の保全は、劣化の進行を抑制し、修理への依存度を小さくする。これによりオリジナリティーの劣化が軽減されることになる。公開、活用の繰り返しによって発生する軽微な損傷を見出した時には、機会あるごとに処置を行い、取扱い上の安全を図る。応急処置は損傷の拡大を抑制する。応急処置では安全な取扱いの確保が困難なほどに損傷が進行している場合には、本格修理によって原因を除去し、状態の安全をはかる。この時の処置内容は最小限の処置におさえ、オリジナリティーへの影響を極力抑える。

こうした使命の下、保存修復課の基本業務を優先度が高い順に示すと、①空気環境の計測・評価②作品の状態調査・診断③博物課の保管・展示環境の改善④作品に対する必要な処置の迅速な実践⑤作品の科学的調査による診断⑥長期的な保存計画の戦略的な立案、となる。そして、各業務に対する従事時間は、保存修復課の業務全般の運営に5%、作品あるいは環境の調査と診断に25%、予防保存の実践に25%、修理保存の実践に35%教育及び普及活動に10%を現在配分している。

参考文献 文化財の保存と修復より

東京国立博物館におけるインターン制度 其の二

〜東京国立博物館におけるインターン制度の歴史〜

まず、学生にたいする正式な教育事業として、平成13年度から東博出始まったインターンシップという研修制度について、その概要を消化しておきます。

平成13年度から14年度にかけての時期は、当時文部科学書から要請されていた「就業体験」の機会増進に博物館が対応するため、文部科学省のイメージに沿った形でインターンシップを開始した。

文部省は就業体験をインターンシップとよんでいるため、専門家養成を目指した研修としてのインターンシップとは一線を画している。したがって、文科省的インターンシップでは学芸員など専門家の直接的な育成ではなく、就業体験の大学生版として実施することとした。対象者は大学生及び大学院生で、受入機関は5日間ほどであった。まず最初に受け入れた部署は、インターンシップ事業運営の担当部署である教育サービス室であり、2年間に13人ほどの学生を受け入れた。

平成15年度から18年度にかけては、それまでの就業体験型インターンシップから学芸員等の博物館の専門家を現場レベルで育成する専門家育成型にも目を向ける事になった。対象の学生は人文科学、社会科学、教育学等の大学生、及び大学院士・博士課程に在籍する学生で、勝博物館実習を終了している者に限定した。4年間出デザイン室あるいは出版企画室などで延べ52人を受け入れている。その内訳は、平成15年はデザイン室、出版企画室、教育普及課、広報室が10日間程度で10人、平成16年は事業部事業企画デザイン室、出版企画室などが計15日間程度で15人、平成17年度は特別室、デザイン室、出版企画室などが15〜30日の間出9人、平成18年度は特別室、デザイン室、情報管理室などが30〜45日の間で18人を受け入れた。

平成19年度から21年度は、博物館の学芸員を目指す学生に対して学習意欲を換気し、高い職業意識の体得を目的としたインターンシップを実施した。厳密に言えば、就労体験型のプログラムであることには基本的に変わりはないが、専門家育成型の研修に接近させる方向へ更に歩み出したことは間違いない。ここで問題になったことは、作品の取扱に関する共通理解である。保存修復課の専門的研修では作品を取り扱う場面、それも状態が必ずしも充分でない作品を取り扱うことになると予想できる。また、展示関係のその他の部署においても作品を取り扱うことは専門研修とした場合には避けて通ることはできにくい事柄である。しかし、作品の取扱によっては万が一にも自己が生じた場合、それに対する責任を大学側とどのように分担するのかについて明確な方針が確立できていない現状で、作品の取扱は行わない範囲での研修に留めざる得ないというのがぜんたいの結論となった。すべての部署がその点を理解し、監修プログラムには含まない事を徹底した。これによって、研修内容が明確化しかつ限定的になったため、保存修復課も学生を受け入れることにした。平成19年度の保存修復課の研修期間は2習慣(実質10日)で4名、その他の部署は10〜30日間で17名であった。平成20年は保存修復課3名、その他の部署で16名、平成21年は保存修復課2名、その他で19名であった。

参考文献 文化財の保存と修復より

東京国立博物館におけるインターン制度 其の一

〜はじめに〜

東京博物館保存修復課が学生インターンを受け入れたのは胚性19年画はじめてで、以後毎年実施している。募集は博物館教育課を通じて行い、大学院在籍者を対処に履歴書による書面審査と面接による審査によって受け入れを決定する。初年の胚性19年は4名、20年度画3名、21年度が2名。

受け入れ可能な人数は業務の繁忙さに大きく左右されるために、受け入れ時期の決定は重要な要素である。現在は年度後半に2習慣ほどの受け入れをおこなっている。

学生インターン生の受け入れは保存修復課発足当初以来の重要な検討事項であり続けたが、具体的な研修内容、期間、責任の所在など、明確にすべき事柄が多く、長らく着手に至らなかった。その間に、海外の大学から半年間から1年程度の期間に及ぶ研修生受け入れについての打診を幾度課受けたことがあるが、館内でのインターンの位置づけが曖昧なままでは十分な成果が得られないであろうと判断し、残念ながら受け入れを断った景観が幾度かある。

しかしながら、公的機関の場を利用した研修は社会から求められているだけではなく、我々の方から積極的に提供しなければならない場である事を意識しつつ、平成19年度から短期間の受け入れを決めた。

現在の学生インターン受けけ入れは、受け入れ側とインターンの双方にどのような効果をもたらしているのか、あるいは本来東博が目標とするインターンの姿とはどんなものであるのか、それを実現するためにどんな事を解釈しなければならないのかなどについて、これまでの経験に基づき検証してみたい。

参考文献 文化財の保存と修復より

文化財の守り手を育てる

文化財保護法と文化財保存修復学

実際に文化財の保存と活用に関するカリキュラムの開発を行うのは大変なことであるという事を感じられた形が多いのではないかと思います。「文化財の守り手を育てる」という視点から、文化財保存修復、文化財科学について考えてみます。

最初に、文化財保護の体系(文化財保護法第2条、92条。147条)を下図に示します。文化庁のホームページに公開されています。文化財保護法は昭和24年(1949)の法隆寺金堂焼失を契機に、翌年に公布、施行されました。文化財の定義には、有形文化財、無形文化財、民俗文化財、記念物、文化的景観、伝統的建造物群、文化財の保存技術、埋蔵文化財があります。

また、重要なもの、特に価値の高いものは、指定や登録を受け、有形文化財では重要文化財、国宝に、記念物では史跡と特別史跡、名勝と特別名勝、天然記念物と特別天然記念物、のような体系になります。このような文化財保護の体系については、残念ながら学校教育の現場ではあまり定着していないのが現状かと思います。この辺りから本学会から基本的な情報を正確に発信して行く必要があるのではないかと考えています。一方、世界遺産条約は、世界遺産を保護し次世代に伝えることを目的とし、しぜんと文化は相互に補い合う関係にあり、人類と自然画切り離されずにつながっているという考えがあります。

130802

参考文献 文化財の保存と修復

保存修復技術と人材育成

美術・工芸の分野では、そちらかといえば伝統的な修復技術・材料が尊重され、また神社仏閣の首里では宮大工などの伝統的な技術を生かした修理が行われている。考古遺物の場合には、長年土中に埋もれていた金属遺物や木材などの勇気質の多くは、物理的化学的な劣化が起こり、伝統的な修理技術を施すには手遅れの状態にあり、現代科学の粋を集めた化学的な処理が求められた。

美術・工芸品の分野でも自然化学的手法による調査研究は、鋭意実施されてきたのだが、日本列島全域に及ぶ発掘調査を契機に文化財における自然科学的のどうニュが加速度的に進展したといえるだろう。事実、保存修復科学分野の担当者のおおくは地方公共団体の「埋蔵文化センター」に配属されており、ほとんどの期間に保存科学関連の機器が装備されている。

保存科学技術の考古学分野への一気呵成とも言える導入の動きは文化財保存技術の開発研究と同時に修復技術を習得するための更なる要望、すなわち個人的・集団的なトレーニングの必要性を生み出していった。

参考文献 文化財の保存等修復より

文化修復科学の黎明

岡倉天心

文化財の保存修復のための科学的研究はいつ頃、どのようにして始まったのであろうか。一つには、明治時代の美術評論家出会った岡倉天心(1862〜1913年)に負うところが大きいと言われている。彼は、美術教育、古美術の保護、創作美術の保護活動に数多く業績を残している。明治10年代におこなわれた古社寺調査に従事し、明治29年(1896)には古社寺保存委員会委員となり、日本全国における古美術品の調査を行なっている。他方、帝国博物館の設立に尽力しており、明治22年(1889)には同館の理事に、後に美術部長を務めている。明治37年(1904)からは米国のボストン美術館に勤務し、東洋部長も務めた。1887年には、新設された東京美術学校(のちに東京芸術大学)の幹事、そして校長を歴任している。

大正2年(1913)8月の古社寺保存委員会の席では、「法隆寺金堂壁画保存計画に関する建築家」を提出し、日本美術品保存の、とりわけ法隆寺金堂壁画の科学的な調査研究の必要性を訴えている。これを受けて法隆寺壁画保存方法調査委員会画設立され、昭和9年(1934)から始まる昭和の大修理につなげている。

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修理に際しては、壁画をとり外す前に第一線の日本画家達による壁画の模写が行われた。しかし、壁画顔料の剥落がひどく、応急的な処理を必要とした。伝統的な美術品修復材料としての(にかわ)や糊(のり)、アクリル樹脂などによる修理が試みられている。この大修理を通して文化財の保存技術が飛躍的に向上したことは言うまでもない。そして、自然科学分野の研究者をも引きこんだ大事業が我が国における保存科学誕生の契機となったことは確かである。

 

参考文献 文化財の保存と修復より